年度別採用数、小児科比較版

2018年度から新専門医制度が開始

日本専門医機構によって2018年度から新専門医制度が始まりました。
それに伴い、各年度ごとに各都道府県と各科の採用人数が示されています。

様々なサイトで、以下のような解説や分析記事がでています。

しかし、いずれのサイトでも大局を解説しており、各科に焦点を当てている記事は見当たりませんでした。
今回は、『小児科』に焦点を当てて、2018年度から2025年度の以下の項目についてまとめていきます。
・年度ごとの採用人数推移、全体人数の内の割合
・都道府県ごとの採用人数のTOP5
・各都道府県の人口当たりのTOP5、WORST5

年度ごとの採用人数推移、全体人数の内の割合

・採用人数がゼロ人だった年度がある都道府県は、岩手県(2回)、鳥取県(1回)、徳島県(2回)、高知県(1回)、島根県(1回)、佐賀県(2回)、大分県(1回)。
・東京のみが毎年100人越えで、圧倒的に東京に集まっている。
・小児科医/全専攻医数は6%台→5%台へと減少傾向である。

都道府県ごとの採用人数のTOP5

・1位は東京都、2位は大阪府で不動。
・3位以下は、兵庫県、愛知県、福岡県、千葉県、神奈川県、埼玉県といった首都圏周りの都道府県がランクイン。
・5位までには入らないものの、北海道、岡山県、静岡県、茨城県、栃木県は10人台に達する年度も多い。

各都道府県の人口当たりのTOP5、WORST5

令和2年度の国勢調査をもとに、各都道府県の人口1000人当たり、どれくらいの小児科専攻医人数がいるのかを計算してみました。
参考：https://www.stat.go.jp/data/kokusei/2020/index.html

2018年度から2025年度の小児科専攻医の合計を各都道府県の人口(単位千人)で割って計算しています。

・1位が東京なのは想定内でしたが、2位の1.6倍程の人数なのには驚きました。
・TOP5内に鳥取県がランクインしているのは、人口の少なさ、県外に医師が出にくいなどの原因があるのでしょうか。
・WORST5内に東北地方から3県、中国地方から2県となりました。
・東京都と山形を比べると、4.4倍以上も差があり、医師偏在があるのがわかります。
・より詳細に分析するには、小児人口を考慮するとよいかもしれません。